SCP-2553
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以下の収容プロトコルはガイドラインとして推奨されているものであり、法的に定められた文書ではありません。SCP-2553の収容に関する文書は、現時点においても、将来のあらゆる時点においても、またいかなる文脈においても、SCP-2553の全体または一部が独立した主体または人または存在として見なされるものであるということを意味し、または制定し、または表現するものとして直接的または間接的に構成され、または解釈されるものではありません。

アイテム番号: SCP-2553

オブジェクトクラス: Euclid

特別収容プロトコル: SCP-2553の原始定款は、アシッドフリータイプの文書保存箱に収めた状態でサイト76 サイト2331に保管し、複数名の公証人が交代制で警備に当たるものとします。また、SCP-2553の法人印は、施錠可能な箱に収めて保管するものとします。文書保存箱が保管されている部屋には、収容サイトが置かれている国家の旗を2本(1本は黄色のフリンジ付き、もう1本はフリンジなしのもの)設置してください。当該国家においては、ドキュメントIU-2553に別途定める詳細に従って私権剥奪法を制定し、有効な状態に保ち続ける必要があります。

SCP-2553の取締役に任命されている財団職員は、四半期ごとに最低1回、サイト76 サイト233に集まって取締役会を開き、ドキュメントBD.CNST-2553に別途定める収容決議を承認してください。取締役会参加者は、精神疾患や超常的な精神汚染の疑いがないことを確認するため、事前に財団の心理学者による検査を受診する必要があります。また、この取締役会は必ず、財団の法務責任者であるシェルダン・カッツ氏(同氏が死亡した場合や、その他何らかの不慮の事態が生じた場合は、同氏の指名した代理人)の同席の下で行うものとします。

財団法務部は、世界中の訴訟や企業活動等に関わる法的記録を可能な限り監視し、新たなSCP-2553の発生に備えてください。

説明: SCP-2553は、複数国にまたがって行われた複雑な商業税関連訴訟の手続き中に偶然発生したと思われる、超常的な性質を有する法人です。個人の納税拒否主義者2が弁護士を通さずに自分で作成して裁判所に提出した文書が、誤って商業税関連訴訟の書類として扱われてしまったことが発生のきっかけであると考えられています。これ以上の明確な発生経緯は明らかになってはいませんが、ともあれSCP-2553は、全株式を自己株式として保有し、独立代理人を有する架空の法人として誕生し、活動を開始しました。

様々な令状の発行(および、それに相当する法的行為)を求める出所不明の文書が、世界中のいくつもの裁判所(および、それに相当する司法機関)に提出され始めた3時点で、財団はSCP-2553の存在を把握しました。提出された文書の大半は法的には無意味なものでしたが、一部は一見すると高度な専門的内容に思われるような複雑なものであったために誤って内容が承認されてしまい、それによってSCP-2553に種々の法的権限4が与えられることになりました。こうして得た権限を、SCP-2553は様々な形で行使しています5が、その行動パターンは無秩序なものであり、一貫した傾向などは確認されていません。その後、SCP-2553によって生成された文書が増えていくにつれ、その内容は徐々に高度なものとなっていきました。収容が行われた時点では、SCP-2553は様々な契約書やその他の法的文書の内容を書き換える能力も有するまでに至っていました。

SCP-2553の収容計画は、財団法務部が中心となり、各政府機関、世界貿易機関一般理事会、国際連合国際商取引法委員会、英国枢密院司法委員会、バチカン使徒座署名院最高裁判所長官などから適宜協力を得て策定したものです。これらの組織等の承認の下、SCP-2553は財団のダミー企業に吸収合併され、正当な手続きに則って取締役に任命された財団職員によって運営されることになりました。

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